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原点に立ち返って、また、マネー無しで考えてみます。
石油1リットルを貸すから1年後までに1.1リットルにして戻してくれ、というのは無理な相談です。
それをマネーではやっている。
だから投資をマネーで考える理屈には何処かにインチキが含まれているに違いない。
こう見抜いた所までは良い。
さて、もし石油を他者に投資するとしたら、帰って来るのは何だろう。
益だ、益が返って来る、と考えるべきだろう。
つまり、石油を他者に投資するとは、石油という資源を益に変換するサービスを受ける事だ。
この考え方は過去にも書いた。
そこでは、そのサービスへの報酬としてマネーを支払う可能性に言及した。
その部分について新しい気付きが有った。
それは、投資した資源、例えば石油が変換サービスへの報酬だ、という考え方だ。
報酬が人的負担だと人身取引に成ってしまうが、物的負担なら取引額が不明なだけで取引が禁止されるわけではない。
その取引額を金額で表そうとすると困難に陥るが、物納で考えると金額を知る必要が無い。
益で考えたのと同じ様に資源にも種と格と量を考え、具体的な種格量の資源を他者に与えて返還不用とし、その代わりに益の形で返還してくれ、という契約にする。
宇田経済学の基底状態では誰もが与えられる必要が無いほど多量の資源を自分で持っているので、投資を受ける側に投資を受ける動機は発生しないが、自分では益に変換できない、というのが投資する動機に成る。
例えば、石油の精製や運搬なんて個人で出来る人は、どこにも居ない。
投資を受けた人は、投資を受ける事が自分にとって利益に成る為には、受け取った資源を変換して得られる益の全てを投資した人に返したのでは、成り立たない。
また、変換業務には受け取った資源だけでなく自分の人的資源(人生の何パーセントか)も費やされるので、返還量は益量として規定しなければ、負担量として規定すると人身取引に成ってしまいNG。
そこで、返還する益の種格量をどうするか、という点が交渉で決められるのではないか。
複数の人が、資源を益に変換する会社を作って、その会社に資源を投資する場合を考えてみる。
各社員は投資者として、投資した資源に相応の益を返還されると同時に、投資を受けた会社の1員として返還業務への貢献に相応の益を報酬として受ける。
この場合、社員間の報酬の山分けは返還業務への貢献に相応すれば良いので、誰が何パーセントを取るかを決める規則を探る一応の目途は立つ。
問題は、投資者が何パーセント取って被投資者が何パーセント取るのが正しいかだ。
資源を益に変換する効率が高いほど被投資者が取るパーセンテージが高く成るのが正しいのではないか。
資源を益に変換する効率が普通よりも高ければ、それは被投資者の手柄だからだ。
逆に資源を益に変換する効率が普通よりも低ければ、それも被投資者のせいだから、投資者が取るパーセンテージが高いのが正しいのではないか。
しかし、そもそも普通って何なんだ、という事も有るし、リスクを負うのが投資者だ、という考え方まで入れると、どうなるのか。
うーん、分からない。
資源を投資せずに自分で益に変換する事も出来る場合には、自分で変換した場合との比較に成る。
自分で変換した場合よりも投資した場合の方が多く受益できるとか、自分で変換すると自分の人的資源(人生の何パーセントか)が減るので嫌だ、といった理由で投資するわけだから、何を基準にして判断するかが結構分かり易いのかも。
それでも負担と益という単位の異なる2量の比較に成るので、益が負担より大きければ可、という形には規則を書けない。
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