since 2003
イレコナビ サイトマップ
わりい、わりい、昨日は文法物理学のサイトに繰り込みの記事を書いて時間が無く成った。
その内容は、大昔に科学哲学会に論文投稿して却下された理屈です。
日記は間を空けるとリンクを張り直さなきゃいけなくなるんだよな。
だから、わりい、わりい、とは自分に言いたい気分です。
さて電子マネーの話。
私が提唱する発行総額をゼロにする方式には次の様な特徴があります。
・ 自分の口座の残高がマイナスである状態は借金している状態です。
・ その借金は口座管理者からの借金ではなく全ての口座開設者(のうちで残高がプラスである人)からの借金です。
・ その借金の金利はゼロだと設定するのが基本です。
・ 金融政策は、その借金の返済義務の詳細を設定する事によって、残高の書き換えを全く行なわずに、実施できます。
・ 返済義務の具体例としては、残高xがマイナスの人は1年後までに残高を0.9x以上にしなければいけない、といったルールを設定する事が考えられます。
・ 残高がマイナス百万単位以上ならば残高を増やす義務は全く生じない、という風に返済義務の詳細を設定すれば、それは発行総額がプラスであるような通貨発行と実質上同じです。←ちょっと違ってるな。
・ 借金に返済義務を設けるなら残高がプラスの人にも残高を減らす義務(購買義務)を設けないと機能不全が生じるかもしれない。
・ 老後の生活費を若いうちに稼いで貯めておく事を可能にするためには、購買義務の詳細としては、残高は死ぬ時までにゼロに成る様に購買する、という義務を置くのが正しかろう。
自分がいつ死ぬかは予見できないので死亡時残高は残高がマイナスの人に均等に分配される、としておけば、電子マネーを死亡時に丁度使い切る様に購買する必要は無く成る。
これは、電子マネーの相続税率を百パーセントにするのと実質上同じです。
ついでの話ですが、現代社会にそういう計算での殺人犯罪が無いか詮索するべきです。
 |